SCHD・VYM・HDVを比較｜分配方針と国内投資信託の選び方

SCHD・VYM・HDVは、どれも米国株に投資するETFですが、銘柄の選び方や分散の広さが異なります。分配金の多さだけでなく、投資方針・コスト・保有銘柄の重なりを確認して選びたいところです。国内の投資信託を通じて投資する場合は、ETFそのものとは費用や分配方針が違います。この記事では、まず3つのETFを比較し、その後にSCHD関連の国内投資信託を整理します。

私自身の保有や積立方針も紹介していますが、その配分が誰にでも合うという意味ではありません。生活費に使うお金と、長く運用できるお金を分けて考えるための参考にしていただければと思います。

SCHD・VYM・HDVを比較｜費用・銘柄数・分配方針

3本とも米国の配当株へ投資しますが、銘柄の選び方や比率は異なります。SCHDは配当実績と財務指標を重視し、VYMは高配当株に幅広く投資します。HDVも配当と財務面の条件で銘柄を選びますが、業種の偏りは実際の保有明細で確認する必要があります。

分配金を受け取る頻度と、年間の受取額も別です。毎月分配だから年間額が多い、銘柄数が多いから値下がりしない、と考えずに比べていきます。

どれが優れているかを一つの数字で決めるのではなく、費用・銘柄数・分配方針を分けて比較します。銘柄数には基準日を付け、各社の表示値をそのまま掲載しています。

銘柄数は各社の公表値で、SCHDのTotal Holdings、VYMのNumber of stocksなど定義は同じではありません。単純な企業数や分散性の順位としては比べないようにします。経費率には、売買に伴う手数料など、投資家が別途負担する費用のすべてが含まれるわけではありません。

HDVは2026年6月16日から月次分配の方針に変更され、最初の月次の権利落ち・基準日は7月15日でした。3月と6月は従来の四半期分配です。毎月分配になっても金額は一定ではなく、年間分配金が自動的に増えるわけではありません。

確認日：2026年10月27日（日本時間）。価格や集計期間で変わる利回りは、この比較表には含めていません。3年・5年の増配率は、後の分配金実績とあわせて掲載しています。

出典：SCHD公式／VYM 2026年9月末ファクトシート／HDV公式／iShares分配スケジュール（注20）

国内の投資信託を利用する場合も、ETFと費用や分配方針が同じとは限りません。後半では、SCHD関連の年4回決算・分配型の国内3ファンドを整理します。

2026年の分配金実績｜ETFごとの確認時点を明記

ETFの分配金は、1株当たり米ドル・税引前で比較します。2020年以降の通年実績と、2026年の明細・前年同期比を分けて確認します。

年間分配金の推移｜2020〜2025年

まずは通年の実績で長期の変化を確認します。単位はETF1株当たり・米ドル・税引前。株式分割後の1株に換算した概数を、小数第2位で掲載しています。2026年の途中累計は次の表に分けました。

1株当たりの金額は、同じETFの年ごとの変化を見るための数字です。ETFごとに株価が違うため、この金額だけで同じ投資額に対する受取額の多さは比較できません。SCHDは2024年の1対3分割、HDVは2026年の1対5分割を反映した単位にそろえています。SCHDの分割前の公式履歴は3で割って換算し、分割調整済みのデータは重ねて割りません。

年別表の出典：Schwab公式分配履歴／Vanguard公式分配履歴／iShares公式分配履歴。2020〜2025年の各年の分配金を集計し、株式分割を調整しています。確認日：2026年10月30日。表は小数第2位に丸めて表示しています。

3年・5年の年平均増配率を比較

分配金が長期でどのくらい伸びたかを、年平均増配率（CAGR）で比較します。2025年の年間分配金を終点とし、2026年の途中累計は含めません。各運用会社の公式分配履歴を集計し、株式分割を調整した年間分配金から算出しています。

年平均増配率は「毎年同じ割合で増えたとすると、年何％に相当するか」を表します。計算式は「（2025年の年間分配金 ÷ 起点年の年間分配金）^1／年数 − 1」です。期間全体の増加率や配当利回りとは異なります。

SCHDは、3年・5年の両期間で分配金の伸びが最も大きい結果です。ただし、直近3年の伸びは5年より緩やかになっています。VYMも長期では増えていますが、直近3年は伸びが落ち着いています。HDVの伸びは3本の中では控えめです。長期では増加していても、年間実績が前年を下回る年もあります。将来の受取額を考えるときは、今の利回りに加えて、こうした分配金の伸び方も確認したいところです。過去の増配率が今後も続くとは限りません。

米ドル・税引前・株式分割調整後の1株当たり年間分配金で計算。再投資・株価変動・為替は含みません。上の年別表で小数第2位に丸める前の参照値を使っています。3年比較は2022年、5年比較は2020年を起点としています。

増配率の算出元：Schwab公式分配履歴／Vanguard公式分配履歴／iShares公式分配履歴。2026年10月30日に起点年・終点年の年間分配金と計算結果を照合しました。

2026年の分配金と前年同期比をまとめて比較

単位：ETF1株当たり・米ドル・税引前。権利落ち日の月で整理し、2026年10月27日時点の確認済み実績を掲載しています。

「—」は該当月に分配がないことを示します。3本とも分配のない1・2・4・5月は省略しました。未確定の11・12月は掲載していません。太字の1〜9月合計と前年同期比で、前年と同じ期間の変化を確認できます。10月分はその下に分け、1〜9月の前年同期比には含めていません。

HDVは年途中に毎月分配へ変更されたため、9月の1回分を前年9月の四半期分配と比べず、1〜9月の累計で確認します。分配時期の変更も影響するため、この増減率は保有企業の配当成長率を表すものではなく、年間額の予測でもありません。

SCHDの9月分は0.266500ドル、VYMの9月分は0.886900ドルです。どちらも四半期ごとに額が変わります。HDVの10月分は0.106319ドルで、権利落ち・基準日は10月21日、支払日は10月26日でした。1回の増減より、同じ期間の合計と価格の動きを合わせて確認したいところです。

出典：SCHD公式分配履歴／VYM公式商品情報／Vanguard公式分配履歴／HDV公式分配履歴／HDV目論見書・分割注記

分配回数が増えても、年間に受け取る金額が自動的に増えるわけではありません。分配金だけでなくETF価格の変動や為替も、円で見た運用結果に影響します。

各米国高配当ETFの構成銘柄と投資戦略

保有するETFの本数だけでなく、中身の企業と業種の重なりも確認したいところです。以下は各運用会社で確認できた保有明細です。基準日が異なるため、全商品を同じ日の順位で比べた表ではありません。

SCHD・VYM・HDVの上位10銘柄を比較

各欄に銘柄名（ティッカー）と組入比率を掲載しています。基準日は各ETFの列見出しをご確認ください。スマートフォンでは表を横にスクロールできます。

出典：SCHD公式保有明細。比率は公式CSVのPercent of Assetsを小数第2位に丸めています。

出典：VYM公式保有明細。総純資産に対する比率で、短期現金投資や株式指数商品を除く一覧です。

出典：HDV公式保有明細。比率は公式のWeight (%)です。

業種構成の確認

業種の分類と基準日は各社で異なります。SCHDはGICS、VYMはICB、HDVは公式の掲載分類を用いています。日本語は説明用の訳で、分類名を併記しました。同じ業種名に見えても、厳密に同一範囲の比較とは限りません。

SCHD（2026-09-30）

公式Percent of Portfolio。上位10銘柄の10月23日とは基準日が異なります。

VYM（2026-09-30）

公式の株式セクター配分。ICB分類です。

HDV（2026-10-23）

公式の市場価値比（% Market Value）。現金・デリバティブ等も別項目で掲載されています。

出典：SCHD公式業種構成／VYMファクトシート2ページ／HDV公式業種構成。丸めにより合計が100%にならない場合があります。

SCHDの上位にはTexas Instruments、Chevron、ConocoPhillipsなどが入り、業種表では生活必需品・ヘルスケア・エネルギーの比率が大きくなっています。配当実績や財務指標を重視する選別でも、エネルギーや情報技術企業の値動きの影響は受けます。

VYMは593銘柄と幅広く投資していますが、最大のBroadcomが6.93%を占め、全銘柄を均等に持つわけではありません。業種では金融が20.40%と最大で、テクノロジー、資本財・サービス、ヘルスケアなども含みます。

HDVはExxonMobilとChevronの上位2社がともにエネルギー企業です。業種では生活必需品26.75%、エネルギー25.47%が大きく、生活必需品を持つことだけで景気後退に強いと断定できません。原油や天然ガス価格、景気の影響も考えておきたいところです。

今回の上位10銘柄ではChevronが3本に共通します。SCHDとHDVではP&G、Coca-Cola、Home Depot、PepsiCoも重なっています。ただしVYMは9月末、SCHD・HDVは10月23日の資料なので、同一日の完全な重複比較ではありません。

組み合わせるときの見方

銘柄選定の条件が異なっていても、同じ企業を保有していれば、その企業への投資は重なります。上位10銘柄だけではファンド全体の重複率は計算できません。すでに持っているインデックスファンドも含め、特定の企業や業種への割合が増えすぎていないかを確認することが大切です。

– SCHD：配当実績や財務指標を使った銘柄選別を重視して検討する場合。

– VYM：高配当株を幅広く保有する方針を重視して検討する場合。

– HDV：銘柄選定と業種構成を確認しながら、毎月の分配機会も重視して検討する場合。

選定ルールがあっても、株価下落や減配を避けられるとは限りません。分配金を生活費に充てたいのか、長期運用を続けたいのかを先に整理すると、選ぶ際の判断軸が明確になります。

SCHD関連の国内投資信託3本を比較｜費用と分配方針の違い

SCHDに投資する国内投資信託を利用する方法もあります。ただし、各商品の費用、決算月、分配方針は異なります。商品を選ぶときは、運用会社と販売する証券会社を区別し、同じ決算型同士で比較してください。ここでは年4回決算・分配型の3本を比較します。年1回決算型などの別商品は含めません。

概要（同じ年4回決算・分配型で比較）

以下では楽天、SBI、Tracersと略記します。運用会社は順に、楽天投信投資顧問株式会社、SBIアセットマネジメント株式会社、アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社です。販売会社とは役割が異なります。楽天とSBIは、SCHDへの投資を通じて配当等収益の確保と中長期の成長を目指します。Tracersは、ダウ・ジョーンズUSディビデンド100インデックス（税引後配当込み、円換算ベース）への連動を目指します。3本すべてを同じ仕組みのインデックスファンドと捉えないようにしてください。

費用の比較（年率、国内信託報酬は税込）

楽天では、投資先ETFの報酬相当額を運用会社が合理的に見積もり、ファンドへ充当する仕組みがあります。自ファンドの信託報酬だけを比べたり、ETF報酬を一律に加算したりすると比較を誤ります。この表は、実際にかかる全費用や実績の総経費率を示すものではありません。売買等の費用もかかります。Tracersには、目論見書等作成・監査・指数使用料等の諸費用について、純資産に年0.05%を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする規定もあります。費用の範囲を確認して判断してください。

3本とも、確認した目論見書ではNISA成長投資枠の対象とされています。ただし、利用する販売会社での取扱いは別に確認が必要です。

確認日：2026年10月27日（日本時間）。

出典：楽天目論見書／SBI目論見書／Tracers目論見書

国内3ファンドの分配金を比較｜決算期間を分けて確認

国内投信の分配金は、1万口当たり円・税引前で確認します。ETFの1株当たり米ドルの表とは単位が違うため、金額を直接比較しないでください。

年別の分配実績（1万口当たり・円・税引前）

Tracersの2025年は設定後の2回で、他の2本と決算回数が異なります。また、2026年は楽天の11月、SBIの12月の実績を含みません。2025年の合計と2026年の途中累計をそのまま増減率で比べないようにしてください。

直近の確認済み分配金は、楽天が8月の95円、SBIが9月の95円、Tracersが10月5日の105円です。Tracersは前回7月の100円から5円増えました。ただし、増配の継続を保証するものではありません。SBIも2026年は95円、90円、95円と変動しています。

出典：楽天2026年9月月報／SBI目論見書／SBI2026年9月月報／Tracers公式ファンド情報

同じ1万口当たりの金額でも、基準価額が違えば、同じ投資額で保有できる口数は変わります。分配金が多い商品ほど有利とは限りません。分配金はファンドの純資産から支払われ、その分だけ基準価額が下がります。受け取った分配金と保有資産の値動きを合わせて確認することが、長く保有するファンドを選ぶうえで大切です。

私が「400万円をSBI・SCHD」という配分を考えた理由（当時の計画）

配当成長と資産全体のバランスを考えた選択です。複数のETFを持つ場合も、銘柄や業種の重なりに注意が必要です。NISAでの買付可否や分配方針も、利用する証券会社と運用会社の情報で確認します。

将来の配当収入を考えるときの注意点

一定の増配率を仮定した計算は、将来の受取額の予測ではありません。実際の配当、株価、為替は変わります。将来の配当収入を考えるときは、増配率を固定した1つの結果だけでなく、減配する場合や為替が動く場合も考える必要があります。生活費に使う前提であれば、配当が減っても対応できる現金や他の収入も分けて用意しておきたいところです。